ＢＬＯＧ　ＦＲＹ

　今日は、大阪南港ＡＴＣでやっていた「植物工場」のセミナーに参加した。

　写真は、会場内のビオトープの内部に常設されている植物工場を見学した時の写真。

　実に新鮮で美味しそうなレタスが綺麗な色で育っていた。

　植物工場で育つ野菜は、当然、無農薬だし、環境が純化されているので、野菜本来の風味とかうま味の特色がストレートに表出されて、それが味わいにつながる。

　つまり非常に美味しいので、特に野菜料理に拘る３つ☆レストラン等で採用されている。

　こうした動きをマスコミが聞きつけて、幾つかの放送局で、植物工場特集を報道した。折から猛暑と天候不順の影響で、野菜の値段が高騰していたおり、植物工場で育った野菜は、人工環境で育っているので、気候による出来不出来もないので、安定供給が期待出来るというので話題になっていた。

　「植物工場」のコンセプトは、1920年代の火星植民地計画で生まれた。その後は、アシモフとか有名な宇宙ＳＦ作家も取りあげられ、長期間宇宙を航海する宇宙船ＳＦでは、必ず出てくるアイテム。

　例えば、ハインラインの「宇宙の呼び声」では、母親が栽培していて、兄弟が野菜畑の世話を当番している場面も出てくる。

　こうした植物工場は、理論的にはいろいろと言われながらも実際に実験してみる人も少なかった。

　こうした中で、大阪府立大学で、植物工場の研究が進められ、国内でもトップの研究レベルとなっている。実際に府大では、植物工場で生産された野菜について、サンドウィッチチェーンの「サブウエイ」と提携、学内で、植物工場で生産された野菜を材料したサンドイッチが販売されている。

　研究プロジェクトを進めている府大の先生によれば、日本は現在、2,600万屯のグレインを輸入している。この為、食料自給率の上昇が農水省等で推奨されているが、物理的に不可能である。１屯の植物を生産するのには、その10倍の水が必要。現在、輸入されている量の半分を自給しようとすると、１万屯以上の水が必要である。豊富な日本の水資源をしても、これだけの水量の確保が難しい。

　更に農地や労働力、経済性等多くの問題を抱えている。そうして、日本のみならず、特にアジアの新興国を中心に食料需要は急増し、従来手法での生産では、それらの需要量を満たすことは、不可能である。

　この為、植物工場が必要だという訳。但し、飛躍的に生産量を増やす為には、まず、栽培器の中の大気組成とか気圧等も考えなければならない。即ち、CO2や窒素等の代謝を人工的に数倍に向上させる必要がある。

　また、現代農業の手法で精密農業というのがあるが、それは、既存の農業生産の中でのロスを可能な限り少なくする為にIT技術をフル動員するものであるが、植物工場では、その数十倍の効率を発揮するという。

　但し、今、実験されている植物工場は、ごく初期の段階である。即ち、大気組成は、外部環境と同じ。無菌化等の雑菌の侵入を押さえて、水耕栽培で、大学研究室では、LED、一般の実用化プラントでは、蛍光燈と、従来の水耕栽培手法の集約度を高めた程度である。

　更に栽培されている野菜も葉物野菜が中心である。受精が必要な作物は、一部の研究室で、イチゴ等の栽培に成功しているが、実用化されているのは、レタスとかそういった葉物野菜に限定されている。

　それでも生育速度が従来の３倍、栄養素の集約化で独自の風味が期待出来る等、一般の注目を集めている。実際、今回のセミナーに参加した人達は、２つの会場に分けて収容されておりATCのセミナーでは異例の参加者の多さであった。

　大阪府大の次には、大和ハウスさんの植物工場プラントの発表がされた。

大手企業の植物工場事業参入では、大和ハウスが最大規模で、量産化、製品化の段階を既にクリアしている。

　同社がなぜ、植物工場事業に参入する様になったかという点で、もっとも大きいのは、「住宅産業の工業化」というノウハウがあったからという。

　プレハブ工法以前の住宅産業は、工業というよりも受注・限定生産なので、むしろ、農業生産に近いもので　工業化の段階に達していなかった。

　それを規格化を推し進めて工業製品にしたのが大和ハウスである。同社では、住宅産業を生活産業と位置づけ、暮らし全般にその応用範囲を広げている。農業や家庭菜園もそうで、これらの工業化・規格化を推進することでより多くの人たちの生活を豊かにするという目標があった。

　大和ハウスの野菜工場プラントの販売価格は、数百万円。同社が販売している住宅に付随する家庭菜園サービスと提供する計画である。近いうちにリリース発表されるらしい。

　大和ハウスの植物工場も全体としてみれば、初期の段階であるが、従来の家庭菜園に比べて圧倒的に少ない労力と生産手法の規格化でだれでも野菜づくりが楽しめる商品である。

　同社では、住宅事業以外に外食産業とか様々な分野で売り込みを計画しているという。

　最後に発表された人は、先日テレビ報道にも登場した有名人。

　もともと信用金庫に勤められていた人で、40歳代で退職して、植物工場プラント事業を自分で思いついて、資金の確保から生産手法の研究開発まで独自に推し進めて、国内有数の植物工場のオーナーで、その「製品」は、有名レストランのメニューに活用されている。

　この人の場合は、照明に蛍光灯を活用したり、独自の方法で、現実的に利用しようやすい生産技術を確立したことと、金融機関とか行政等から、必要経費の調達し、運営を起動に載せている点が評価できる。

　こんな風に植物工場は、関西（大阪府）を中心に本格化し、ほかの地域に拡大しつつある。　なぜ、関西かという点であるが、やはり、全国の中で、農業生産の環境がもっとも貧弱で厳しいという点である。

　面白いことに、植物工場プラントへの引き合い、日本よりも砂漠の国のUAEや、中国内陸部から来ているという。これらの国では、近畿圏同様に農業経営をめぐる環境が厳しいから、共通する点も多いと判断されたのだろう。

　近畿地区は、全国でも最も農地面積が狭く、農業人口も少ない。つまり、生産の集約化でコストを下げることが困難な環境である。一方で、これだけ生産地と消費地が接近しているのも珍しい。つまり、消費者ニーズがダイレクトに反映された農産物の生産活動が最も頻繁に行われている地域で、特に、京野菜等が典型的な例である。

　こうした中で既存の農業概念を払拭して、工業生産的手法で、野菜等を生産したいという動きが出てくるのは、当然のことだと思われる。

　今後、これらの植物工場でさらに多様な作物が生産されることを期待したい。また。コスト削減目標が30％ということであるが、たとえば、大和ハウスが家庭菜園工場付の住宅を販売。４人家族の一ヶ月必要な野菜の金額は、一ヶ月で４千円前後（朝食のサラダのみ）。年間で5万円である。生産経費を除外して、400万円で償却するには、80年かかる計算である。これが1/4に圧縮された時、家庭菜園工場は、大きな商品価値を獲得する様になる。

　「自産自消」が植物工場のコンセプトらしい。つまり、自分で作って自分で食べるというシンプルな生活を実現するのが、自家用植物工場なのである。